不動産を購入するとき、交通の利便性や価格ばかりを考えてしまいますが、その不動産がどのような土

地なのか、地形や地盤の性質を見極めてから購入したいものです。今回は、宅地として適している土地

の選び方と、宅地に適していない危険な土地の性質について解説します。

古来人類は、さまざまな危険から守られている安全な場所を選んで村落を作り、家族が安心して暮らせ

る家を建ててきました。人間を脅かす大きな危険のほとんどは自然災害です。

中でも、毎年日本列島を直撃する台風による大雨の被害は、河川の増水による洪水や地すべり、がけ崩

れは人的被害をもたらすため、十分な対策が必要です。また、地震大国日本では、地盤の液状化も見逃

せません。

ですが、同じ災害が襲っても被害が大きい場所と、そうでない場所が存在します。その原因は地形や地

盤の違いです。地形や地盤の違いは災害に対するリスクが異なるのです。

標高500m以上の山間部地帯は起伏が多く比較的弱い地層が堆積しています。また、山間部はそのまま

では宅地として利用できないため、切土や盛り土をして造成します。造成前に谷筋や斜面に盛り土をし

た場所は地盤が弱く補強工事が必要なケースもあります。また、大雨が降ると、山間部の水の通り道に

なり土石流などの土砂災害に見舞われるリスクもあります。丘を造成した宅地の場合、谷筋の盛り土の

周辺地域では不同沈下(地盤の歪みで建物の一部が傾くこと)が発生するリスクも高いでしょう。

扇状地など、過去の土石流や土砂崩壊による土砂の堆積でできた土地は、再び斜面崩壊や地滑りが起こ

りやすいでしょう。

台地は安定した古い地層から成り立ち、一般的に水はけがよく地震や洪水などの自然災害リスクが低

い、宅地に向いた地形と言えます。ですが、台地の周縁部の崖下などは大雨の時にがけ崩れを起こしや

すく、造成地では土留めや排水工事の不備があると地盤沈下の危険があります。また、浅い湖沼の埋め

立て地は液状化の危険があります。

低地は大きな河川の河口部分に広がり地盤も弱く、洪水などの自然災害のリスクも高い地形です。です

が、交通の利便性や肥沃な農耕地が産業の発展を導き、人口密集地域でもあり、大半が宅地として利用

されています。

低地でも危険度の高いのは、三角州(デルタ地帯)、海抜0m以下の地帯、旧河道(過去に河川の流路だっ

た場所)です。

低地に家を建てる場合は、国土交通省「ハザードマップポータルサイト」などを利用して災害リスク度

を確認しましょう。

低地が宅地に適してないと言っても、日本の都市部は多くは低地の軟弱地盤に集中しています。少しで

も自然災害のリスクを減らすため、現在では、地盤調査と地盤改良工事を行わないと建築許可が下りま

せん。また、フラット35をはじめ、住宅ローンなどの融資が通らなくなる可能性も大です。不動産購入

を検討するときには土地建物の他に地盤の形質や地盤改良工事の確認を取るとともに、調査や改良にか

かる費用の負担は誰がするかも確かめる必要があるでしょう。